日本社会教育学会ジャーナル『社会教育学研究』
日本社会教育学会ジャーナル『社会教育学研究』は、学会員が投稿した論文の掲載（査読あり）、研究大会等の報告、書評や研究動向等を掲載するものです。学会のもう一つの出版物である学会年報『日本の社会教育』（下記参照）と並び、「会員の自由な投稿、研究交流の場としてフルに活用される」ことを目指して、1964年5月に『日本社会教育学会紀要』の名で刊行されました（古木弘造「刊行のことば」）。その後、2014年に『社会教育学硏究』へと名称変更し、現在に至ります。
『社会教育学研究』は、学会員に送付されるほか、一部大学図書館等で閲覧可能です（非売品）。
掲載論文・書評は、J-STAGE（国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が運営する電子ジャーナルプラットフォーム）で公開しています（第35巻・1999年以降、最新刊まで）。
掲載論文等の情報は、CiNii（国立情報学研究所が提供する学術情報ナビゲーター・サイニー）で検索が可能です。
『社会教育学研究』 第60巻第1号 目次（最新刊：2024/06）
≪研究論文≫
伊藤 史彦 大正期における学校と地域社会の関係
―名古屋市の「連区教育会」を例に―
木下 卓弥 医療労働者の学習の組織化と協同の生成の展開
―1970年代の長野県厚生連佐久総合病院小諸分院の労働組合に着目して―
鈴木 理仁 芸術家による学習支援のための専門性
―アートワークショップにおける権威性に着目して―
村上 竜雄 内発的発展論における「キー・パースン（key-person）」概念の再検討
―地域づくり主体としての学びに着目した考察
2023年度六月集会
第70回研究大会
第14回日韓学術交流研究大会報告
倫理委員会報告
社会教育士特別プロジェクト報告
若手会員の萌芽的研究及び研究交流の奨励に関する助成報告
書評・図書紹介
2023年度 日本社会教育学会のあゆみ
『社会教育学硏究』第59巻 目次（2023/06）
《研究論文》
岡 幸江 「非合理性」の観点に基づく社会教育の主体理解の検討
―伝承者阿部ヤヱと歌人阿部八重をめぐって―
小川 史 占領下の憲法普及劇―検閲台本から見るその性格―
農中 至・山城千秋 祖国復帰運動における青年団運動の再検討―奄美・沖縄の固有性に注目して―
松岡 悠和 少年団日本連盟と宗教系少年団の関係―金光教・本願寺派・大谷派を中心に―
山梨 あや 疎開者による「地域」の発見
― 疎開生活における学校・家庭・地域の連絡・協力関係 ―
2022年度六月集会
第69回研究大会
第13回日韓学術交流研究大会報告
第7回ユネスコ国際成人教育会議報告
年報紹介
倫理委員会報告
若手会員の萌芽的研究及び研究交流の奨励に関する助成報告
書評・図書紹介
2022年社会教育学会会員・発表論文一覧
2022年度 日本社会教育学会のあゆみ
『社会教育学硏究』第58巻 目次（2022/06）
《論文》
亀口 まか 女性労働と児童保護の視点からみる1944年保護者不在家庭児童調査の
成立過程
瀬戸 麗 外国にルーツをもつ子どもの学習保障にむけた学校と地域組織の連携
― 権力関係を前提としない連携の構築に着目して―
永瀬 悦子 山間豪雪地帯の出産に関わる開業助産師の活動展開過程と学習過程
―福島県南会津「田島町」を事例に―
堀本 暁洋 高度成長期における大規模社会教育施設の計画と地域文化活動の関わり
―川崎市産業文化会館に着目して―
2021年度六月集会
第68回研究大会
第12回日韓学術交流研究大会報告
年報紹介
倫理委員会報告
若手会員の萌芽的研究及び研究交流の奨励に関する助成報告
書評・図書紹介
2021年社会教育研究の動向
2021年度 日本社会教育学会のあゆみ
『社会教育学硏究』第57号 目次（2021/06）
《論文》
木下 卓弥 階層分化を超えた地域自治への学習組織化の過程の解明
－60年代の長野県栄村の学習運動に着目して－
徐 真真 明治後期における家庭雑誌文化の創出と読者の役割
－『家庭之友』の読者層と誌面上における交流に着目して－
中山 博晶 寄せ場・釜ヶ崎における生活経験の再構成
－地域の表現活動に参加する当事者の語りに着目して－
プロジェクト研究活動報告
第67回研究大会
年報紹介
若手会員の萌芽的研究及び研究交流の奨励に関する助成報告
書評・図書紹介
2020年社会教育研究の動向
新型コロナウイルス感染症拡大に対する本学会の対応
2020年度 日本社会教育学会のあゆみ
日本社会教育学会年報 『日本の社会教育』
日本社会教育学会年報『日本の社会教育』は、
日本社会教育学会の研究成果を集約する目的を持って、毎年1回刊行されます。
学会員に送付されるほか、書店等での購入が可能です。
また東洋館出版社から直販で購入することもできます。
金額等については、出版社等のHPで最新の情報をご確認ください。
日本社会教育学会の研究成果を集約する目的を持って、毎年1回刊行されます。
学会員に送付されるほか、書店等での購入が可能です。
また東洋館出版社から直販で購入することもできます。
金額等については、出版社等のHPで最新の情報をご確認ください。
第65集（2021年発行）new
東洋館出版社(2021/09)
値段：2,900円（+税）
奇しくもパンデミックが明らかにしたように，労働と生活をめぐる課題は，働いているか否か，家族がいるか否かを問わず，あらゆる人を巻き込み，誰しもを当事者にする。本書では，ワークライフバランスを多義的なまま用いることで，それぞれの研究枠組みや対象とした実践から見える労働と生活の実際を豊かに反映させることを企図する。そのような多義的で，曖昧な，豊かさからこそ，誰もが当事者となり，その当事者が出会い，実際生活の矛盾や葛藤に向き合い得る社会教育のこれからが見出せよう。
第64集（2020年発行）
東洋館出版社(2020/10)
値段:￥ 2,900（＋税）
値段:￥ 2,900（＋税）
2014年6月にさいたま市三橋公民館で発生した「九条俳句不掲載事件」。本学会では、この事件発生の１年後に提訴された訴訟を研究面から支援すべく「「学習の自由」と社会教育」プロジェクトを発足させ、足かけ３年間の研究を積み重ねました。本年報は、その共同研究の成果を土台として、「「学習の自由」と社会教育：その原理的探求」、「社会教育施設と「学習の自由」」、「九条俳句訴訟と学習権」の３つのテーマに関する論稿14編をおさめています。巻末には訴訟の判決要旨等の資料も収録されています。
第63集（2019年発行）
地域づくりと社会教育的価値の創造
東洋館出版社(2019/09)
値段:￥ 2,900（＋税）
地域づくりに関わる住民の協同的学びと主体形成の検討は、日本の社会教育研究の重要なテーマのひとつである。本書では、既存の地域づくりに関わる政策の批判的吟味をふまえつつ、周縁から生まれる地域社会教育、暮らしの文化の継承・ 創造、そして、地域づくりを基盤とした社会教育の現代的価値と可能性について考察した。
地域づくりと社会教育的価値の創造東洋館出版社(2019/09)
値段:￥ 2,900（＋税）
地域づくりに関わる住民の協同的学びと主体形成の検討は、日本の社会教育研究の重要なテーマのひとつである。本書では、既存の地域づくりに関わる政策の批判的吟味をふまえつつ、周縁から生まれる地域社会教育、暮らしの文化の継承・ 創造、そして、地域づくりを基盤とした社会教育の現代的価値と可能性について考察した。
東日本大震災とそれに伴う原発事故は、自然・人間・社会の総体的捉えなおしを迫った。本書は特別プロジェクトを組織して取り組んだ「集中復興期間」の研究成果である。震災から復興の過程における社会教育の可能性を示唆する多様な実践が紹介され、また社会教育理論と実践の見直しを求める意欲的な論稿が集録されている。
第62集（2018年発行）
社会教育職員養成と研修の新たな展望
東洋館出版社(2018/10)
値段:￥ 2,900（＋税）
今日、社会教育士が誕生し社会教育主事養成制度の見直しが進んだ。本書では、改めて、本学会の社会教育主事養成等に関わる研究動向を整理した。その上で、主体的な学習者による社会教育実践とその学習過程に着目し、それを支える社会教育主事・職員等の専門的な力量形成の構造を把握し、実践的な養成・研修プログラムの構築を試みた。
社会教育職員養成と研修の新たな展望東洋館出版社(2018/10)
値段:￥ 2,900（＋税）
今日、社会教育士が誕生し社会教育主事養成制度の見直しが進んだ。本書では、改めて、本学会の社会教育主事養成等に関わる研究動向を整理した。その上で、主体的な学習者による社会教育実践とその学習過程に着目し、それを支える社会教育主事・職員等の専門的な力量形成の構造を把握し、実践的な養成・研修プログラムの構築を試みた。
第61集（2017年発行）
本書は、1990年代以降の若者の社会的移行の困難、子どもの貧困などの支援を必要とする状況の出現を踏まえつつ、子ども・若者支援に関連する社会教育的なアプローチの歴史と実践を掘り起こし、その意義と可能性、課題について整理し、「社会教育的支援」に関する問題提起を行っている。
第60集（2016年発行）
本書は主として若手研究者の質的研究による方法論に関するプロジェクト研究の成果をまとめたものである。社会教育研究における方法論の論点、社会教育実践と方法論、社会教育研究の新たな挑戦、という三部構成である。これまで学会で質的研究をはじめ方法論の研究が弱かったが、本書によって議論の端緒が開かれたと言える。
地域を支える人々の学習支援（2015年発行）
地域を支える人々の学習支援
東洋館出版社(2015/09)
値段:￥ 2,800（＋税）
本書は、社会教育主事や公民館職員などのいわゆる社会教育職員を中心にしながら、ソーシャルワーカー、女性センター職員、ボランティアコーディネーターなどのような社会教育に関連する領域の職員の養成と研修について、創意ある多様な取り組みを紹介するものである。
地域を支える人々の学習支援東洋館出版社(2015/09)
値段:￥ 2,800（＋税）
本書は、社会教育主事や公民館職員などのいわゆる社会教育職員を中心にしながら、ソーシャルワーカー、女性センター職員、ボランティアコーディネーターなどのような社会教育に関連する領域の職員の養成と研修について、創意ある多様な取り組みを紹介するものである。
第59集（2015年発行）
社会教育としてのESD東洋館出版社(2015/09)
値段:￥ 2,900（＋税）
日本社会教育学会と日本環境教育学会の共同プロジェクト研究「社会教育としてのＥＳＤ」の4年にわたる分野横断による対話と協働を基盤に、ＥＳＤの実践と理論を追求した。ESD という枠組みを通じて、今後の社会教育の方向性を示唆する1冊。
第58集（2014年発行）
アイヌ民族・先住民族教育の現在東洋館出版社(2014/09)
値段:￥ 2,900（＋税）
日本の社会教育第58集では、これまで日本の教育学研究において本格的には行われて来なかった先住民族教育に取り組み、アイヌ民族・先住民族をめぐる教育課題にせまった。アイヌ民族教育の現状、アイヌ民族固有の教育機関設立への展望、アイヌ文化を学ぶための教材開発等のほか、沖縄や海外の先住民族の教育に関する論稿も掲載。
日本社会教育学会60周年記念出版（2013年発行）
日本社会教育学会60周年記念資料集東洋館出版社(2013/09)
値段:￥ 2,000（＋税）
日本社会教育学会発足より60年、その軌跡を豊富な資料と論考で追う。歴史的な写真、創刊号からの学会通信復刻版（抜粋）、学会の成立や社会教育職員育成の歴史を追った論考、第１号からの紀要掲載論文全タイトル、等々を収録。
日本社会教育学会60周年記念出版（2013年発行）
希望への社会教育―3.11後社会のために
東洋館出版社(2013/09)
値段:￥2,900（＋税）
人びとの学びが希望を紡ぐという立場から、「いのち」や「紐帯」、「持続可能性」など、社会教育に求められる新たな課題に向き合う。
第57集（2013年発行）
労働の場のエンパワメント
東洋館出版社(2013/09)
値段:￥2,900（＋税）
成人の学習において、労働者／職業人として、状況の変革のために求められる様々な力が形成される過程、課題、展望を明らかにする。
第56集（2012年発行）
希望への社会教育―3.11後社会のために東洋館出版社(2013/09)
値段:￥2,900（＋税）
人びとの学びが希望を紡ぐという立場から、「いのち」や「紐帯」、「持続可能性」など、社会教育に求められる新たな課題に向き合う。
第57集（2013年発行）
労働の場のエンパワメント東洋館出版社(2013/09)
値段:￥2,900（＋税）
成人の学習において、労働者／職業人として、状況の変革のために求められる様々な力が形成される過程、課題、展望を明らかにする。
第56集（2012年発行）
社会教育における評価東洋館出版社(2012/09)
値段:￥2,900（＋税）
社会教育における評価の現状と問題点を検討し、これからの社会教育の実践・活動、組織の発展に繋がる評価のあり方を探る。
第55集（2011年発行）
学校・家庭・地域の連携と社会教育東洋館出版社(2011/09)
値段:￥ 2,625
第54集（2010年発行）
特別年報（2009年発行）
学びあうコミュニティを培う―社会教育が提案する新しい専門職像東洋館出版社(2009/10)
値段:￥ 3,045
日本社会教育学会は、2007年10月に社会教育・生涯学習関連職員問題特別委員会を設置し、「知識基盤社会における社会教育の役割―社会教育・生涯学習関連職員問題特別委員会 議論のまとめ」を公表して学会内外の議論を促してきました。さらに各地の状況をふまえて今後の見通しを明らかにするために本書を編集し、ここに刊行の運びとなりました。
第53集（2009年発行）
第49集（2005年発行）
第48集（2004年発行）
第48集（2004年発行）
第45集（2001年発行）
第44集（2000年発行）
第43集（1999年発行）
第42集（1998年発行）
第41集（1997年発行）
第40集（1996年発行）
第39集（1995年発行）
第38集（1994年発行）
第37集（1993年発行）
第36集（1992年発行）
第35集（1991年発行）
第34集（1990年発行）
第33集（1989年発行）
第32集（1988年発行）
第31集（1987年発行）
第30集（1986年発行）
学会事務からのお知らせ
＜事務局員の勤務について＞
事務局は事務局は祝祭日を除く（月)・(木） 10:00~16:00 リモートワークのため、電話受付はしておりません。お問合せ等はメールにてご連絡ください。
【事務局メール： jssace.office@gmail.com】
ご不便をお掛けいたしますが何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。
【会費振込先】2024年9月1日～新年度（2025年度)が始まっております。会費納入状況は各自個人画面で確認の上、会費未納分と今年度分の会費の振込みをお願いいたします。尚、2025年度会費減額申請は受付終了しています。2026年度については2025年7/1(火)～2025年8/15(金)です。減額希望の会員は期間内に＜会費減額申請システム＞から申請し、承認の連絡が来次第、会費の納入をしてください。（10月の理事会で承認後ご連絡いたします。）
ゆうちょ銀行 振替口座 00150-1-87773
他金融機関からの振込用口座番号：〇一九（ゼロイチキュウ）店（019） 当座0087773
◎領収書が必要な方 会費等の領収書が必要な方は、メールにて領収書の宛名・送付先をお知らせください。
◎会員の方は各自、登録メールの確認をお願いいたします。
「六月集会プログラム」「学会からのお知らせ」「研究大会プログラム」はネット配信のみになります。
～ 準備中 ～
受付期間：2025年5月1日～5月15日
会則・文書等
日本社会教育学会事務局
〒189-0012
東京都東村山市萩山町2-6-10-1F
E-mail：jssace.office◎gmail.com
（◎を@に変えてください）
（祝祭日除く月・木曜日 10:30-16:30 リモートワーク中）
Tel：090-5782-1848 ※現在電話受付停止中